米ドル円の見通しと過去10年間の為替レート推移（最高値・最安値）【2019年最新版】

FXをやっている人なら誰もが通るであろう、メジャー中のメジャー通貨である

「米ドル円（USD/JPY）」

この記事では、FX初心者でも米ドル円（USD/JPY）のことがよく理解できるよう、以下のポイントをまとめて解説していきます。

この記事を通じて、米ドル円の特徴を理解し、今後のトレードに役立ててみてくださいね。

米ドル円の最高値と最安値

米ドル円の、直近15年での最高値と最安値は以下のようになっています。

最安値を更新したのは2011年の11月。

2011年3月11日東日本大震災が発すると、米ドル円は76.46円を記録。

そしてギリシャ危機も加わり、同年10月に史上最安値となる75.54円を記録しました。

この2011年は、2度も米ドル円最安値を更新することになりました。

そしてここ15年間の米ドル円最高値は、アベノミクス相場でつけた125円台が一番高いです。

それ以降は、10円ほど低いところでの推移が続いています。

米ドル円10年間の為替レート推移と出来事

続いては、ここ10年間の米ドル円相場の歴史を振り返ります。

これまで円高円安を繰り返してきた米ドル円ですが、大暴落が起こった出来事に注目し、ピックアップしていきます。

そこで何が起こったかをチェックし、ぜひ今後のトレードのヒントに役立て下さい。

2007年8月 アメリカのサブプライムローン問題

所得の低い人に対して、無審査で高い利息で融資。

ローンを組んだ人はやがて返済不能に陥り、金融機関に物件を差し押さえられ、どうにもならなくなった人が一気に増加した・・・

というのが、2007年に起こった「サブプライムローン」問題です。

これをきっかけに住宅価格は下落し、不動産業界に激震が走り、アメリカでは社会問題に。

これを契機に、円高ドル安の状態が始まることとなりました。

2008年9月 アメリカ　「リーマンブラザーズ」の破綻

先のサブプライムローン問題が原因となり、2008年9月にアメリカの投資銀行「リーマンブラザーズ」が破綻しました。

この破綻により、株価は大暴落。世界中に大きな影響を与えました。

投資家たちは安全通貨として円買いに集中し、米ドル円は1ドル106円から90円へと円高が進みました。

2011年3月 東日本大震災

東北を中心に発生した東日本大震災。

地震発生直後は1ドル83円まで円が売られましたが、その後ヘッジファンドに円が大量に買われ76円まで円高が進みました。

その後の3月18日、10年ぶりにG7による協調介入が行われ、米ドル円は81円台半まで回復。

このG7による介入で円高に歯止めをかけることになりました。

2013年 アベノミクス始動

民主党政権から政権奪回した自民党は、安倍首相のもとでアベノミクスという経済政策を打ち出しました。

中身は、「財政出動」「金融緩和」「成長戦略」という3つを柱とするものです。

これにより日本銀行は大胆な金融緩和を始めた結果、円安が進行。

米ドル円チャートも一気に上昇トレンドへ転換していきました。

2015年8月　チャイナショック

チャイナショックは中国発の世界同時株安です。

中国政府は中国経済の成長が好調と見せかけ、中国株への投資を煽り、株価を上昇させました。

しかし、実際は経済の停滞を隠しており、GDPの数値が良くないという噂が噴出して一気に株安になりました。

対処しようとした中国政府が米国債を売りはじめましたが、これをきっかけに中国は外貨が無いことが知られてしまい、外国人投資家の売りも加わり、中国株が大暴落。

続けて、中国が米国債を売ったことがきっかけでアメリカの株価が暴落。

もちろん日経平均も下落し、米ドル円は119円から116円まで一気に下落しました。

2016年10月 トランプ大統領誕生

通称「トランプショック」。

クリントン氏優勢という報道の中で、まさかのトランプ氏優勢報道が入り、ドルは売られました。

しかし、その後一転してドル買いの基調に変化し、そこからドルの上昇トレンドが始まったのは、記憶に新しいところです。

トランプ大統領誕生で、ドル大暴落というアナリストの大方の予想は見事に外れました。

米ドル円の平均変動値幅と時間帯の特徴

2018円の米ドル円の変動幅は、高値114.55円、安値104.64円なので、変動値幅は9.91円です。

1日の変動幅は、過去5年では平均0.89円です。

また、ボラティティが一番高くなる時間帯は、日本時間午前9時台、午後9時から午前1時頃が高くなっています。

東京市場オープン時と、ニューヨーク市場オープンの前半でよく動きます。

その中で最もよく動く時間帯は、日本時間午後11時から午前0時の一時間です。

これはロンドンがクローズする時間帯で、米ドル円に限らず全通貨活発に動きます。

アメリカ政策金利の推移

アメリカの政策金利を決めているのは米国連邦準備委員会（FRB)です。年8回発表。

アメリカはリーマンショック以来、景気対策のため長らく低金利が続いています。

日本も同じでバブル崩壊後ずっと低金利が続いているので、日米間の金利差はほぼ同じとなっていました。

FRBは2017年になって2度利上げに踏み切っています。

そして2018年12月にはさらに2.50%にまで利上げされました。

昨年12月に開催された連邦公開市場委員会（FOMC）では4回目の利上げを決定していましたが、株価の急落により利下げの休止を宣言。

今年3月の定例会合では金利の誘導目標を2.25-2.50%のレンジで据え置くことを発表し、年内の利下げ確率は高いと見込まれています。

米ドル円と日経平均株価・金・米国債との相関関係

続いては、米ドル円と日経平均株価・金・米国債の相関関係について見ていきましょう。

これらの関係性を理解しておくことで、より米ドル円の値動きを予想しやすくなります。

日経平均株価との相関

日経平均が上昇すると円が売られるので、ドル円は円安ドル高となります。

逆に、日経平均が下落すると、円が買われるので、ドル円は円高ドル安となります。

こうしたことが起こる原因は、日本株を買っている外国人投資家の割合が非常に大きいからです。

株価が上昇するとき、外国人投資家は円を売って株を買います。

株価が下降する際には日本株を売って円にするわけです。

金（ゴールド）との相関

金とドルの相関は非常に強いです。ドルが安いと金が買われます。

ドルが高いと金は売られます。

つまり、基本的にドルが安くなると金が買われ、ドルが高くなると売られる傾向があります。

つまり金とドルは逆相関となります。

ドルは世界の基軸通貨となっています。

このドルが売られると代替のものを買わなければならなくなります。

その代替品として金が選ばれているので、ドルと逆相関となるわけです。

米国債との相関

米国債と、ドル円の相関性も非常に強いです。国債は国が発行する債券で金利がつきます。

債券とは、景気がいいときには国債を買う人が減ります。

その結果債券価格は下がり、金利は上がります。

しかし、不景気の場合は国債を買う人が増えるので、金利は下がるという仕組みです。

こうして国債の価格と金利は、需要と供給によって決まります。

それでは、米国債とドル円の関係を考えると、米国債の利回りが上昇するとドル買いになるので、ドル円は円安ドル高となります。

逆に、米国債の利回りが下がればドルが売られ、安全通貨とされる日本円が買われるので、ドル円は円高ドル安になります。

つまり、米国債の金利とドル円は相関関係にあります。いつもそうなるということではありませんが、基本的には相関する動きとなります。

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米ドル円トレードで要注目の経済指標

米ドル円トレードで最も重要な経済指標は、FOMC（連邦公開市場委員会）発表の政策金利発表・議事録公表と、雇用統計の3つです。

FOMCによる政策金利発表は年8回6週ごと、夏時間は日本時間の朝3時15分、冬時間は4時15分というスケジュールで行われます。

FOMC議事録公表は政策金利決定日の3週間後に発表されます。

雇用関係の指標は、国の景気が反映されるためとても重要視されていて、雇用者数、失業率はもちろんですが、失業保険申請件数もまた重要なのでチェックしておくようにしましょう。

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